嘘はバレる可能性があるのでNG
嘘を書いても良い？
短期間での転職で履歴書や職務経歴書を作成する際に、勤続3ヶ月と書きたくないと考えてしまい虚偽の記載をしようかと考えてしまうかもしれません。「きっとバレないし良いか」と考えていても、さまざまな場面でバレてしまうことだってあります。すべての企業が履歴書や職務経歴書の裏を取ってから採用を決めるわけではありませんから、もしかするとバレずに勤め続けられるかもしれません。しかし、嘘をついて採用されたとしても、ずっとバレないかどうかびくびくしながら仕事を続けるのは、言うまでもなく苦痛ですよね。もしかしたら、その嘘が原因で仕事を楽しめなくなってしまうかもしれませんし、最悪同じ職種で働けなくなってしまうこともあり得ます。
犯罪になる？
履歴書や職務経歴書での虚偽の記載は、刑法上の犯罪として逮捕されたり起訴されるケースはまれです。そのため、現在のところは犯罪になる方が珍しいといえますね。しかし、公的な身分や資格について虚偽の記載をすると、軽犯罪法に該当する可能性があります。身分を公務員だと偽ったり、弁護士資格がないのに弁護士だと名乗ることがこれに該当します。このようなあからさまにバレる嘘はつかないとは思いますが、どれも犯罪にならないとは言い切れません。
また、刑法で罰せられることはなくても、民法上の不法行為として裁かれることがあります。虚偽の内容を記載した履歴書で採用されて入社ができたとしても、就業規則等によって解雇されることも十分考えられます。当たり前ですが、経験したことのない職種で偽りの職歴や実績を語ってしまえば、クビにされても文句は言えませんし、訴えられてしまう可能性もあります。
バレる場面って？
嘘がバレてしまう可能性がある場面として入社前の面接があります。面接で答えた内容と書類の整合性がなかったり、矛盾が生じてしまうと嘘がバレてしまうことがあります。この時点ではまだ働いていないので、採用されないだけでかえってラッキーかもしれませんね。
他にも年金手帳や退職証明書を出す際に、職歴を偽って入社していると年金の加入歴や退職した日付から虚偽がバレることも考えられますね。同様に雇用保険被保険者証を提出する場面でも、退職した会社名や退職日から嘘がバレることがあります。また、資格があるとして嘘をついていた場合、資格証明書や合格証明書の提出を求められた時点でバレてしまうことになります。
なので、虚偽の記載や嘘をつくことは絶対にやめましょう！
